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若者は伝統的なお墓を支持 全優石調査

2018.09.07

全優石の吉田剛会長(左)と茨城キリスト教大学の森謙二名誉教授

 20代をはじめとする若年層は、墓石が必要と考えている割合が中高年世代に比べて高いことが、石材店約300社のグループ「一般社団法人 全国優良石材店の会」(全優石)の調査でわかった。近年は樹木葬や散骨が注目を集め、利便性から都市部の納骨堂の需要も増えているが、若者の意向が将来の葬送スタイルに変化をもたらす可能性をうかがわせている。
 
 調査は今年4月、インターネットを通じ、20~70代以上の男女約4000人を対象に実施。男女比、年代別構成比は等しくなるように配慮した。
 
自分や家族、親族のお墓を建てるさいに、検討候補になる埋葬方法を問う質問に、全体では半数以上の52・5%が「一般のお墓」と回答。以下、永代供養墓(36・7%)、納骨堂(23・4%)、散骨(19・4%)、樹木葬(16・7%)と続いた。
「一般のお墓」派は30代男性(65・5%)が最も多く、20代女性、20代男性が6割を超えていた。

 これに対し、50代、60代女性の「一般のお墓」派はいずれも41・9%にとどまり、このグループは樹木葬や散骨を選択する割合が他の世代に比べて高くなっていた。散骨派は他の世代より20代の男女で共に低く、世代間による違いが際立っている。

 調査は、お墓参りをめぐる生活意識と、購入するお墓のタイプとの関係にも言及。お墓参りが「子供の情操教育に有用」と考えるのは、全体の58・6%。「一般のお墓」派に限れば63・3%と高くなった。樹木葬派では48・5%、散骨派では41・6%だった。さらに「一般のお墓」派は、「家族のつながりが深まる」「安定した家庭環境の要素」という考え方に対しても肯定的な見方を示していた。

 さらに、「お墓にお金を掛ける必要はないか」という質問には、全体の58・2%が肯定しているが、「一般のお墓」派では、肯定は49・3%だったのに比べ、樹木葬派や散骨派では7割を超え、情操教育とコストの面で価値観の違いが浮き彫りになった。
 これらの結果について、調査を実施したプランニングファーム代表取締役の佐藤尚樹氏は「若いうちはお墓へのリアリティがなく、制約がかかっていない状況で散骨や樹木葬に罪悪感を感じているようだ。世代が上がると、現実問題になり、費用の負担が出てくるので、このような結果になっていると考えられる」と分析した。
 また、祖先祭祀、葬送文化に詳しい茨城キリスト教大学の森謙二名誉教授)は、「若い世代には、なお普遍的な倫理観としての死者の尊厳が維持されている」としたうえで、「散骨や手元供養は、刑法と墓地埋葬法との間の空白領域に出現したもので違法の可能性がある」との見解を示している。


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